NFT事典
NFTアートを理解するためにNFT(Non-Fungible Token)の基礎知識を駆け足で解説します。
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Web3(ウェブスリー)とは、次世代のワールド・ワイド・ウェブとして提唱されている概念です。分散化・ブロックチェーン・トークンベース経済などの要素が取り入れられており、一部の技術者やジャーナリストは、GAFAM(Google,Amazon,Facebook,Apple,Microsoft)と呼ばれる大手IT企業にデータやコンテンツが集中しているとされるWeb 2.0とこれを対比させています。
「Web3」という用語は、2014年にイーサリアムの共同設立者であるギャビン・ウッドによって作られ、2021年に暗号通貨愛好家や大手IT企業、およびベンチャーキャピタルなどから関心を集めました。(Wikipediaより引用の加筆修正)
ブロックチェーンは、2008年にサトシ・ナカモトという名前を使った人物(またはグループ)が、暗号通貨ビットコインの公開取引台帳としての役割を果たすために発明したものです。このサトシ・ナカモトの正体は現在まで不明のままです。ブロックチェーンの発明により、ビットコインは信頼できる当局や中央サーバーを必要としない最初のデジタル通貨となりました。(wikipediaより)
中央銀行や単一の管理者を持たない分散型のデジタル通貨ビットコインが2008年に誕生すると、2014年に分散型アプリケーション(DApps)やスマート・コントラクトを構築するためのブロックチェーン・プラットフォーム、イーサリアムが誕生しました。そこで流通する暗号通貨をイーサ(ETH)といいます。
イーサリアムのネットワークを使えば、どこかのサーバーに依存することがないアプリケーション(DAppsダップス)を作ったり、ブラウザ上で売買契約を交わして所有権を移転させたりすることができるようになります。NFTアートはこのイーサリアムのスマートコントラクトを利用した売買によって成り立っています。
なお、イーサリアムはガス代と呼ばれる取引手数料が高いことが問題視されていますが、今後、バージョンアップで解決する予定です。(2022年9月に最初のプロセス「TheMarge」が実行され、もうひとつの問題であった消費電力問題が99.95%解決されました)
一方、2020年4月にローンチされた比較的歴史の浅いブロックチェーンSolana(通貨単位:SOL)はトランザクションの処理速度が非常に速く、かつ取引手数料(ガス代)を大きく削減できるブロックチェーンです。このようなイーサリアムキラーの銘柄もいくつか登場しています。
◆イーサリアム公式サイト:https://ethereum.org/ja/
仮想通貨取引所とはユーザー同士で仮想通貨を売買できる場所です。日本国内では、bitFlyer、Coincheckなどがあります。NFTアートを購入するためにはこちらで口座を開設する必要があります。 なお、日本の取引所はbitFlyer(18銘柄)、Coincheck(17銘柄)、GMOコイン(21銘柄)と仮想通貨の取り扱い銘柄が少ないのが特徴です。これは日本の金融庁が非常に厳しいためです。 世界最大の仮想通貨取引所Binanceは約600銘柄の仮想通貨を取り扱っており、流通量も全く違います。日本最大規模のbitFlyerやCoincheckも世界の取引所ランキングでは15位~20位と非常に小さいのが特徴です。(2022年9月現在)
◆Binance公式サイト:https://www.binance.com/ja
NFTマーケットプレイスはNFTを売買できるマーケットです。美術業界では作者から直接購入するやり取りをプライマリーマーケットというのに対し、それを売買するマーケットはセカンダリーマーケットと呼びます。NFTマーケットプレイスはそのどちらの役割も果たすことができます。
◆Opensea公式サイト:https://opensea.io/ja
例えば、Openseaの利用者はOpenSea上でNFTの生成や管理、購入やオークション出品ができます。OpenSeaではNFTの販売を「固定価格での販売」「オークション」「ダッチオークション(最初に価格を高めに設定して注文が入るまで価格を下げていく方式)」の3種類から選択できます。また、NFT作品の販売者は「ロイヤリティ(転売時の権利使用料)」の還元率(0%~10%)を設定し、受け取ることができます。なお、Openseaが受け取る取引手数料(トランザクションフィー)は2.5%です。